非常用備蓄食糧としての条件というのは、食品そのものの品質はさることながら、保存の方法に至るまで、非常に欲ばった具備条件が求められています。これらの条件を満たしていないものについては、非常用備蓄食糧にはなり得ないという強い指摘もあります。
(表１)はあらゆる角度からの条件を図示したものです。

基本的条件の中で、最も重要視されるのが「保存性」の問題です。一般的に食品の保存性をいう場合、保存期間や、腐敗、変質に対する安定性のことをいいますが、非常用備蓄食糧については、単に保存期間の長さや、保存中の品質の安定性だけでなく、収納性、コンパクト性、荷崩れなどに対する耐久性、配給時の簡便性など、多面的な条件が必要とされています。

次に「簡便性」です。農林水産省が発表した「震災時における応急物資確保システム調査報告書」によれば、第一条件として“そのまま食べられること”が挙げられています。 右の表は、その簡便性の具体例をまとめたものです。

災害に備えて食品を備蓄するのは、あくまでも保険的な効果を目的とするものです。そのために膨大な費用（コスト）をかけるのは決して合理的とはいえません。
そこで「経済性」ということについて、少し目を向けてみましょう。
右の表は、単に価格が安いというだけではなく、合理的経済性を多面的にみた場合の条件です。

基本的条件にもう一つ大切なことがあります。それは、災害時における企業側の供給能力です。とくに、自治体などの食糧調達力に影響するだけに重要視される要素です。

備蓄食糧が、「保存性」や「簡便性」を重視してきたのは、量とコストの制約を満たすためのやむを得ない選択である事は前表などで明らかです。しかし、いくら備蓄食糧といえども、いざという時に食べられないようでは話になりません。
今や、備蓄食糧は基本的な条件のほかに、付加価値条件が求められている時代でもあります。